いつかはサラリーマンを辞めたい…と思っていてなかなかそれが実現しなくてモヤモヤされている方は多いことかと思います。
サラリーマンを辞めるにはある程度お金の見通しがつかないと、踏ん切りをつけられないと思います。
「いつか」サラリーマンを辞めたい…と思っていて、いつまでもダラダラ同じ毎日を過ごしているようでは決して現状が変わる事はありません。
サラリーマンから脱出するために副業を始めたいと思っている方も多いはずです。
しかし、副業するとなったらどうしても気になる部分があるかと思います。
目次（お好きなタイトルからお読みください）
副業をする上で最大のネックとは？
サラリーマンが副業をする際にはどうしても気になるのが、本業として働いている会社が副業を禁止しているかどうかです。
大手企業の中には服務規程で、明確に副業を禁止している場合があります。
私も自分の服務規程で副業が禁止されていないか調べてみました。
明確に副業を禁止している会社より、副業に関してはあいまいな立場をとられている会社も多いようです。
多いのが明確に副業を禁止するわけではないけれども、一方で本業に専念する旨、事項が決められています。
要は仕事に専念しろ！って事ですね。
副業をする場合、そこが問題になってくるのでしょうね。はたして副業がこの仕事の専念事項に該当するかどうかです。
ぶっちゃけ本業への専念事項はどの程度なのか、それは会社の判断に委ねられてしまいます。
疑問に思うなら上司に確認するのもいいし、自己責任で気にせず副業を進めていくのもいいかと思います。
自己責任で副業をしています！
私はもう会社のことは気にせずに副業に取り組んでます。もちろん自己責任なのはわかっています。
本業に影響を与えない範囲で、自分の時間を利用して、ブログを作ったり、株の売買をしたり、メルカリで商品を売っています。
だいたい副業がバレるのって2種類あるかと思います。
自分でしゃべってしまう
副業がバレるのって自分でしゃべってしまう場合が圧倒的に多いかと思います。
会社の同僚に今月はいくら儲けられたと自慢話をしてしまって、それを上司や総務部に告げ口されるというパターンですね。
あとは公開しているSNSなどで調子乗って副業の事についてベラベラしゃべってまわりに筒抜けになるというパターンです。
また匿名であっても、匿名のつもりでいるのは自分だけでまわりにはバレバレという事はよくあります。
このように副業に関してわざわざ自分からバレるように持って行っている場合も多いのです。
住民税の支払いで疑問を持たれる
次によくあると言われているのが税金の関係です。
住民税の特別徴収の支払い金額から、給与所得以外に収入を得ている事がわかります。
総務部の担当者がこれに気付いて直属上司に告げ口をするというパターンが多いようです。
ただ、何をして税金額が増えているのかは会社側ではわかりません。
確定申告時に住民税の普通徴収を選ぶこともできます。
その場合は自分で住民税を納付しにいきますので、会社にバレる事はありません。
しかし、それでも役場の手続きミスなどで会社にバレてしまう事もあるので絶対ではない事を覚えておきましょう！
私はもし会社から住民税納付額について聞かれたら、適当な言い訳を考えておくようにしています。
株で源泉徴収を利用していないとか、ネットフリーマーケットで思わぬ利益が出たので確定申告したとか、親戚の農業の手伝いをしたとか…。
要は上司を納得させられるかどうかなのですよね。
副業解禁の流れに
最近は企業も副業を認める流れになってきています。
これからは副業をして当たり前の時代が来るかもしれませんね。
逆に会社から税金の金額を怪しまれるくらいに稼ぎたいですよね。
もはやどちらが本業なのかわからないくらいに副業で稼ぐことが目標です。
会社に副業の事がバレやしないかとビクビクしながら副業をするよりも、早く本業を超えて、副業が本業になるくらいまでもっていきたいと思います。
副業をしようかしまいか…悩んでいるうちに時間がどんどん過ぎていってしまう方がもったいないと思います。
もちろん副業の会社バレに関しては自己責任になるので、最終判断は自分で下してください。
副業を始めるなら収入で本業を越えて、いつでも副業を本業に変えられるくらいの領域に達したいですよね！！
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